旅行業界の動向

旅行業界の動向

旅行業界 基本情報

  • 業界規模:6,470億円
  • 売上高純利益率:+0.1%
  • 前年比成長率:-10.7%
  • 総資産額:6兆1,796億円
  • 労働者数:24,209人
  • 平均年齢:34.9歳
  • 平均勤続年数:8.0年
  • 平均年収:576万円

平成21年 旅行業界の動向と現状

旅行業界の規模の推移を見ることでその市場の大まかな現状や動向を把握することができます。 平成21年の旅行業界の業界規模は6,470億円(主要対象企業9社の売上高計)となっています。  

景気後退、新型インフルエンザの影響で国内、海外ともに減少

旅行業界の過去の推移を見ますと平成15年から19年までの旅行業界は若干の増加傾向にありましたが、平成19年から減少に転じています。 平成20年の旅行業界の不振は上期は燃油サーチャージの高騰が原因で海外旅行者数が減少。下期には世界同時不況の影響により国内・国外ともに旅行者数が減少。旅行業界にとって平成20年は逆風の一年となりました。 平成21年の旅行業界の動向は、20年秋からの景気後退と新型インフルエンザの影響を受けて国内宿泊者数、海外旅行者数ともに減少を記録しました。 こうした影響を受け平成22年3月(他時期決算企業あり)の旅行会社の決算は軒並み減収減益。売上高前年比でエイチ・アイ・エスは-11.8%、ANA(旅行事業)は-11.9%、近畿日本ツーリストは-14.7%の減少を記録しています。

ネット専業が好調 団塊の世代の動向にも注力

従来型の旅行代理店が伸び悩みを見せる一方、インターネット専業会社の業績は好調です。主要旅行代理店が売上高を減らす中、ネット系大手の楽天(楽天トラベル)は売上高前年比+19.9%の増加を記録。ネット系高級ホテル・旅館予約サイトを運営する一休は+3.8%の増加を記録しています。 こうした動向を受け、業界最大手のJTBはwebと店舗の融合を図る「クロスチャネル戦略」を展開。既存店とインターネットの強化に乗り出しています。 いまだ世界的な景気後退感は残るものの、燃油サーチャージの大幅値下げ、高速道路料金の引き下げなど旅行業界にとってプラスの兆候も見られるところ。 また、巨大マーケットである団塊の世代をいかに取り込むかが今後のカギとなり、各社とも魅力的な商品開発、他社との差別化に力を注いでいます。

2013/04/25

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